公認心理師試験の解答と解説 公認心理師 臨床心理士 精神科作業療法士など 精神科で働く人に役立つ情報を発信します

公認心理師と作業療法士の2足のわらじで働いています。私が体験した治療が上手く行った事例をプライバシーが守れる範囲で簡単に紹介していくことや、治療に関するトピックス、治療者が使いやすいツールや検査法、評価法など紹介していきたいと考えています。

公認心理師試験 過去問 2019 問40 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019

問40

 

育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律について、誤っているものを1つ選べ。

① 配偶者が専業主婦(主夫)の場合は育児休業を取得できない。

② 3歳に満たない子を養育する従業員について、労働者が希望すれば短時間勤務制度を利用できる。

③ 従業員からの申出により、子が1歳に達するまでの間、申し出た期間、育児休業を取得できる。

④ 夫婦で取得するなど、一定の要件を満たした場合、子が1歳2か月になるまで育児休業を取得できる。

⑤ 3歳に満たない子を養育する従業員から申出があった場合、原則として所定外労働をさせることはできない。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は①です

 

 

①配偶者が専業主婦(主夫)の場合は育児休業を取得できない。 〇

 

育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の概要を参考にしています。

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000132020.pdf

 

平成21年の 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律には、「配偶者が専業主婦(夫)であれば育児休業の取得不可とすることができる制度を廃止する」と記されています。

 

 

配偶者が専業主婦(主夫)の場合は育児休業を取得できないのは誤りといえるので正答とします。

 

 

 

 

 

②3歳に満たない子を養育する従業員について、労働者が希望すれば短時間勤務制度を利用できる。 ×

 

平成21年の 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律には、「3歳までの子を養育する労働者について、短時間勤務制度(1日6時間)を設けることを事業主の義務とし、 労働者からの請求があったときの所定外労働の免除を制度化する。」と記されています。

 

 

3歳に満たない子を養育する従業員について、労働者が希望すれば短時間勤務制度を利用できるのは、正しいといえるので誤答となります。

 

 

 

 

 

③従業員からの申出により、子が1歳に達するまでの間、申し出た期間、育児休業を取得できる。 ×

 

平成21年の 育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律には、「育児休業は、子が1歳に達するまでの間に取得することができる(第5条1項)」と記されています。

 

 

従業員からの申出により、子が1歳に達するまでの間、申し出た期間、育児休業を取得できるは、正しいので誤答となります。

 

 

 

 

 

④夫婦で取得するなど、一定の要件を満たした場合、子が1歳2か月になるまで育児休業を取得できる。 ×

 

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000169713.pdf

 

育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律及び雇用保険法の一部を改正する法律の概要では、「父母がともに育児休業を取得する場合、1歳2か月(現行1歳)までの間に、1年間育児休業を取得可能とする(パパ・ママ 育休プラス)」。と記されています。

 

 

夫婦で取得するなど、一定の要件を満たした場合、子が1歳2か月になるまで育児休業を取得できるのは正しいので誤答とします。

 

 

 

 

 

⑤3歳に満たない子を養育する従業員から申出があった場合、原則として所定外労働をさせることはできない。 ×

 

育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律及び雇用保険法の一部を改正する法律の概要では、「3歳までの子を養育する労働者について、短時間勤務制度(1日6時間)を設けることを事業主の義務とし、 労働者からの請求があったときの所定外労働の免除を制度化する。」と記されています。

 

 

3歳に満たない子を養育する従業員から申出があった場合、原則として所定外労働をさせることはできないは正しいので誤答とします。

公認心理師試験 過去問 2019 問39 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019  問39

 

学校生活で悩みを持つ思春期のクライエントとの面接に関して、保護者への情報提供に関係する対応として、不適切なものを1つ選べ。

① 事前に、秘密や記録の扱いについて関係者と合意しておく。

② 保護者から情報提供の依頼があったことをクライエントに知らせ、話し合う。

③ クライエントの意向にかかわらず、秘密保持義務を遵守するために、保護者からの依頼を断る。

④ 相談面接において、特に思春期という時期に秘密が守られることの重要性について、保護者に説明する。

⑤ 保護者に情報提供することで、保護者からの支援を受けられる可能性があるとクライエントに説明する。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は③です

 

①事前に、秘密や記録の扱いについて関係者と合意しておく。 ×

公認心理師現任者講習テキスト/日本心理研修センター」を参考にして述べていきます。

 

子供の問題解決には、さまざまな視点から多面的な情報収取が必要であり、担任教師など特定の援助者だけではなく、子どもの周りにいる援助者(例 担任教師、保護者、SCやSSW)がそれぞれの立場や専門性を活かして、子どもの情報を集め、それを踏まえて子どもの援助の計画と実践に役立てることが必要となっています。

 

そして、援助チーム内において、情報の取扱いに関して共通理解に基づいて対応がなされるよう、明確かつ具体的なルール作りが求められている。(秀島ゆかり,2017 「秘密保持」と「手続きの透明性」を巡って。臨床心理学17‐1)

 

と述べられています。

 

 

上記から事前に、秘密や記録の扱いについて関係者と合意しておくことは必要で重要な手順と考えられ適切といえるので誤答とします。

 

 

 

 

 

②保護者から情報提供の依頼があったことをクライエントに知らせ、話し合う。 ×

 

情報を開示する場合はクライエントの同意が必要であること、同意なく開示する場合は、法律によって義務づけられている場合または法律上認められている場合に限ると明記されている(APA,2017)。

 

秘密保持の例外状況は

1. 明確で差し迫った生命の危機があり、攻撃される相手が特定されている場合

2. 自殺等、自分自身に対して申告な危害を加えるおそれのある緊急事態

3. 虐待が疑われる場合

4. そのクライエントのケア等に直接関わっている専門家同士で話し合う場合(相談室内のケースカンファレンスなど)

5. 法による定めがある場合

6. 医療保険による支払いが行われる場合

7. クライエントが、自分自身の精神状態や心理的な問題に関連する訴えを裁判等によって提起した場合

8. クライエントによる明示的な意思表示がある場合

 

上記の8つとされています。

 

今回のケースは該当しません。

 

実際に臨床場面でこのようなケースに至ることは少なくないと思います。

 

私の場合は、後々クライアントとの関係性が崩れてしまうリスクがかなりあると考えるので、基本的にはクライアントに情報提供して良いか聞きますし、保護者に聞かれた時点で、クライエントの同意を得ないと情報提供できないので、本人に聞いてみて良いか聞きます。

 

保護者も子どもとの関係を大事にしていると思うので、そこも勝手に子どもに情報提供を求められたことを言わないように注意します。

 

 

護者から情報提供の依頼があったことをクライエントに知らせ、話し合うことは正しいといえるので誤答します。

 

 

 

 

 

③クライエントの意向にかかわらず、秘密保持義務を遵守するために、保護者からの依頼を断る。 ×

 

法律上問題はないのです。

 

しかし、保護者との協力や連携は思春期のクライエントを治療していく上で重要だと考えます。

 

クライエントの意向にかかわらず、秘密保持義務を遵守するために、保護者からの依頼を断ることは、クライエントの利益、有益を阻害するリスクがあると考えます。

 

保護者がなぜ依頼したのか、クライエントはどう感じるのかを慎重に考えつつ、関わっていくことが重要だと思います。

 

 

クライエントの意向にかかわらず、秘密保持義務を遵守するために、保護者からの依頼を断ることは、適切ではないと考えるので正答とします。

 

 

 

 

 

④相談面接において、特に思春期という時期に秘密が守られることの重要性について、保護者に説明する。 ×

 

思春期あたりの子をもつ保護者は、子どもにわからないように情報を聞くことが当たり前のように感じる人も少なくないと思います。

 

しかし、思春期は一人の人間として認められないこと、扱われないことに関してかなり美敏感な時期といえます。

 

クライエントとカウンセラーとして適切な関係、信頼関係を保つためにも秘密が守られることが重要だということを、しっかり保護者に説明することも大事と考えます。

 

 

相談面接において、特に思春期という時期に秘密が守られることの重要性について、保護者に説明することは適切とと考えるので誤答とします。

 

 

 

 

 

⑤保護者に情報提供することで、保護者からの支援を受けられる可能性があるとクライエントに説明する。    ×

 

③で述べた通り保護者との協力や連携は思春期のクライエントを治療していく上で重要だと考えます。

 

思春期のクライエントだと保護者に知られたくないことも多々あると思いますが、

 

カウンセラーとして、保護者に情報提供することで生じるメリットを伝えて同意を得ることは、クライエントの利益に繋がるので、説明することは重要と考えます。

 

 

保護者に情報提供することで、保護者からの支援を受けられる可能性があるとクライエントに説明することは適切と考えるので誤答とします。

公認心理師試験 過去問 2019 問38 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019

問38

 

半構造化面接について、不適切なものを1つ選べ。

① 質問紙型の面接ともいわれる。

② 質問を追加することができる。

③ 面接の前に質問項目を用意する。

④ 構造化の程度による面接区分の一種である。

⑤ 対象者の反応に応じ、質問の順番を変更する。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は①です

 

 

①質問紙型の面接ともいわれる。 ×

 

構造化面接とは、あらかじめ設定された仮説に沿って、事前に質問すべき項目を決めて行う面接で、決められたデータ収集や比較することに長けています。質問紙型の面接と呼ばれています。

 

半構造化面接は、あらかじめ仮説を設定し、質問項目も決めておきますが、会話の流れに応じ、質問の変更や追加を行って自由な反応を引き出すものです。

 

非構造化面接は、質問項目を特に用意はせず面接者の反応に応じて質問を投げかけ、会話を方向づけていきます。このため、多面的かつ多層的な情報を得られます。

 

 

質問紙型の面接ともいわれるのは、半構造化面接ではなく、構造化面接なので誤りと考えられ不適切な選択肢といえるので正答とします。

 

 

 

 

 

②質問を追加することができる。 〇

 

半構造化面接は、あらかじめ仮説を設定し、質問項目も決めておきますが、会話の流れに応じ、質問の変更や追加を行って自由な反応を引き出す特徴があります。

 

 

半構造化面接は、質問を追加することができるため、適切な選択肢といえるので誤答とします

 

 

 

 

 

③面接の前に質問項目を用意する。 ×

 

半構造化面接は、あらかじめ仮説を設定し、質問項目も決めておきます。

 

 

半構造化面接は、面接の前に質問項目を用意するため、適切な選択肢といえるので誤答とします。

 

 

 

 

 

④構造化の程度による面接区分の一種である。 ×

 

半構造化面接は、あらかじめ仮説を設定し、質問項目も決めていつので、構造化の程度による面接区分の一種と考えられます。

 

 

半構造化面接は、構造化の程度による面接区分の一種であると考えられるため、適切な選択肢といえるので誤答とします。

 

 

 

 

 

 

⑤対象者の反応に応じ、質問の順番を変更する。 ×

 

半構造化面接は、あらかじめ仮説を設定し、質問項目も決めておきますが、会話の流れに応じ、質問の変更や追加を行って自由な反応を引き出すものです。

 

状況に応じて臨機応変に質問の順番も変更することもできます。

 

高齢者になるとエラーをおこしやすかったり、刺激を遮断されることで曖昧になったりします。

 

 

半構造化面接は、対象者の反応に応じ、質問の順番を変更することができるため、適切な選択肢といえるので誤答とします。

公認心理師試験 過去問 2019 問37 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019

問37

 

メタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、不適切なものを1つ選べ。

① 保持過程

② 確信度判断

③ 既知感判断

④ 学習容易性判断

⑤ ソースモニタリング判断

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は①です

 

 

①保持過程 〇

 

まず、メタ認知とは自己の認知過程についての認知と知識を指します。

 

「メタ」とは、認知過程の水準よりも「上位」水準として、認知過程をモニターしコントロールすることを意味します。

 

メタ記憶とは、記憶に関する知識や認識とされ、メタ認知の一部とされます。例えば、外国語でエッセイを書く際に、よく慣れ親しんだフレーズや表現を用いるときにはスラスラと書けますが、記憶の曖昧な単語を用いるときは、辞書を引いて確認するという経験をすることがあるかと思います。この際、自身の記憶の確かさを判断する働きは、メタ記憶によるものであり、そのおかげで、全ての単語について逐一調べることなく、効率よく作文が出来ます。

 

メタ記憶における記憶状態のモニタリングとしては、のどまで出かかる現象(舌先現象or TOT現象)があります。

 

これは、人名や作品名などを想起しようとしたときに、記憶にあるという強い既知感があり、もう少しで思い出せそうなのに出てこないという状態のことです。

 

既知感の反対に、未知感は、記憶にまったくないために検索できないということがすぐわかる感覚です。

 

こうした記憶内の情報の有無に基づく主観的評価が既知感判断と呼びます。

 

簡単ですが基本的なメタ認知とメタ記憶の説明はこんなところです。

 

本題ですが、「保持過程」は、メタ認知とは関係の無い概念で、記憶という機能のプロセスの過程にことになります。

 

記憶は記銘、保持、想起の3つのプロセスからなり、記銘されたことが記憶として保つ機能を指します。

 

 

「保持過程」はメタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、不適切といえるので正答とします。

 

 

 

 

 

②確信度判断 ×

 

確信度判断は、想起段階で行われる記憶モニタリングであり「再生した答えの正しさについてどの程度自信があるか」で示されます。

 

自分の記憶はどれくらい正しいのかを考える脳の働きをメタ記憶と呼び、その時に正しいという自信があると処理速度や解答速度が上がります。

 

その過程を確信度判断と呼び、メタ記憶の記憶モニタリングの下位過程となります。

 

 

「確信度判断」はメタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、適切なので誤答とします

 

 

 

 

 

③既知感判断 ×

 

既知感判断は、①でも触れましたが想起段階で行われる記憶モニタリングでありもう少しで思い出せそうなのに出てこないという状態でどの程度知っていると思うかで示されます。

 

既知感判断もメタ記憶の記憶モニタリングの下位過程になります。

 

 

「既知感判断」はメタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、適切なので誤答とします

 

 

 

 

 

 

④学習容易性判断 ×

 

学習容易性判断(EOL判断)とは、記銘前に行われるモニタリングであり、記憶しやすそうか、しにくそうかの判断のことです。

 

記憶しやすいと感じる素因は様々ありますが、親密度や具象性など様々な手がかりを元に学習容易性判断(EOL判断)は行われます。

 

学習容易性判断もメタ記憶の記憶モニタリングの下位過程になります。

 

 

「学習容易性判断」はメタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、適切なので誤答とします

 

 

 

 

 

⑤ソースモニタリング判断 ×

 

ソースモニタリングとは、記憶情報の記憶の起源を判断する際に様々関連情報を手掛かりにして、情報源がどのようなものであったかの推論を行うことです。

 

高齢者になるとエラーをおこしやすかったり、刺激を遮断されることで曖昧になったりします。

 

研究がまださほど進んでいない分野ではありますが、注目されており今後の研究で新たな知見が深まりそうな部分でもあります。

 

ソースモニタリング判断もメタ記憶の記憶モニタリングの下位過程になります。

 

「ソースモニタリング判断」はメタ記憶的活動のうち、記憶モニタリング(メタ認知的モニタリング)の下位過程として、適切なので誤答とします

 

 

公認心理師の勉強用 おすすめの本 参考書 問題集(2020年版)を紹介していきます

公認心理師の国家試験に向けて勉強している人に向けておすすめの本や参考書などを紹介していこうと思います。

 

 

 

過去問題を行うのも良いですが、公認心理師の国家試験が誕生したのが2018年で

 

 

 

2018年の第1回公認心理師試験、北海道の追加試験、2019年の第2回公認心理師試験の3つしか過去問題がありません。

 

 

 

私自信はGルートで第2回の公認心理師試験で始めて受けて、なんとか一発合格することができましたが、第2回の公認心理師試験は第1回公認心理師試験に比べて大幅に合格率が下がり、第1回の公認心理師試験より難しい印象がありました。

 

 

 

平成30年第1回公認心理師試験(平成30年9月9日)は

 

受験者数 35,020人で合格者数 27,876人。合格率は79.6%です。

 

平成30年第1回公認心理師試験の北海道追加試験(平成30年12月16日)は

 

受験者数 1,083人人で合格者数698人。合格率は64.5%です。

 

 

 

平成30年第1回公認心理師試験は北海道の追加試験と14.1%も合格率に差があり、その救済措置で、第2回の公認心理師試験は少し簡単になると思っていましたが、

 

 

令和元年第2回公認心理師試験(令和元年8月4日)は

 

受験者数16,949人で合格者数7,864人。合格率は46.4%です。

 

 

 

平成30年第1回公認心理師試験の79.6%から46.4%と、33.2%も合格率が減少しています。

 

 

 

令和2年6月21日に予定していた、第3回公認心理師試験は、コロナウイルスの影響で延期となっています。

 

 

 

第2回で一気に合格率が下がったことで、第3回は少し簡単になるのかと予想されますが、第2回の試験が簡単になると予想していたところ、大外れしたので、まったく読めません。

 

 

 

しかし、延期になり勉強機関が伸びたことで、合格をつかむチャンスなのではないかと思います。

 

 

 

前置きが少し長くなりましたが、私が合格した時に使用した本を紹介していきます。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

Gルート(実務経験5年以上の特例措置)で公認心理師に受験する人は、現認者講習会を受けなければいけません。

公認心理師現認者講習会テキスト[改訂版]

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現認者講習会で使用するテキストが「公認心理師現認者講習会テキスト」になります。

 

 

日本心理研修センターは公認心理師現任者講習会は試験対策ではないと明言しており、買う必要がないと感じた方も多いと思いますが、

 

 

テキストの、公認心理師の職責、法的義務、保険医療分野における法規や制度、司法・犯罪分野における法規や制度などの公認心理師法に関する問題や

 

 

教育における支援や、チーム学校を取り巻く学校という組織における公認心理師に期待すること

 

 

臨床心理士や医師との違いなど、臨床心理士の勉強では行わない分野が網羅されていたり、

 

 

公認心理師が行うべき、心理的支援がまとまっていたりと、一読する価値はあると感じています。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

増補改訂版 本番さながら! 公認心理師試験予想問題200

 

 

 

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昨年度に販売された本番さながら! 公認心理師試験予想問題154では、第2回公認心理師試験でも、関連問題が何題か出題されていました。

 

 

ブルーポイントや出題傾向を予想して、的を絞っています。解説はまとまっているので、解説を元に、さらに専門書を使用して深めていけば、さらに網羅されます。

 

 

試験範囲を網羅しているので使用しやすいですのでオススメです。

 

 

 

 

 

 

 

 

スピード攻略! 公認心理師 集中レッスン '20年版 (日本語) 単行本

 

 

一問一答で535問あります。

 

赤シートがついており、移動中や少しの合間で行う勉強に適しています。

 

過去問も一部掲載されており、解説も簡単ですが全ての問いに書かれています。

 

解説は詳しくはないので、不明な用語は自身で調べながら行うことになりますが

 

効率良く勉強することに長けている参考書になっていると思います。

 

また、短時間で広い範囲を網羅することもできるので

 

詳しく勉強する部分を拾いあげるにも適しています。

公認心理師試験 過去問 2019 問36 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019

問36

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとして、不適切なものを1つ選べ。

① ADAS

② 回想法

③ COGNISTAT

④ ケアプラン原案の作成

認知症ケアパスへの参加

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は④です

 

 

①ADAS ×

 

「ADAS-J cog. (Alzheimer’s Disease Assessment Scale 日本語版)」(エーダス)は、認知症見当識、記憶、言語機能、行為・構成能力についてみるための検査です。

 

70点満点で実施時間はおよそ40分かかる検査で、0~70点の範囲で、得点は失点であるため、高得点になるにつれて、障害の程度が増していきます。

 

記憶や構成能力の評価に重点が置かれおり、継続的に行うことで認知機能の細かい変化を見ることができます。

 

ADASは、診療報酬点数450点の検査(操作と処理が極めて複雑なもの)に該当されており、検査実施には熟練者が望ましいと考えられますので、公認心理師が行うことが良いと思われます。

 

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとしてADASは適切だと判断しますので誤答とします。

 

 

 

 

 

②回想法 ×

 

回想法は、認知症高齢者に対して、過去のことを思い出す刺激を用いて、昔の思い出を語ったり浸ったりすることを行う心理療法です。

 

ウィキペディアWikipedia)の説明が分かりやすかったので引用します。

 

“回想法(かいそうほう、reminiscence/life review)とは、アメリカ精神科医ロバート・バトラー英語版)によって創始された心理療法である。

 

概要

主に高齢者を対象とし、人生の歴史や思い出を、受容的共感的な態度で聞くことを基本的姿勢とする。個人に対して1対1で行う個人回想法とグループで行われるグループ回想法に分けることができる。

 

回想法は心理療法の一つとしての利用のみならず、アクティビティ、世代間交流や地域活動として利用されることが多い。また、取手市では認知症予防事業として「回想法スクール」「脳活教室」がさかんに行われている。

 

心理療法としての回想法

心理的問題を持つ高齢者に対し、その問題解決を目的としてクリニック、カウンセリングセンターなどで、主に臨床心理士精神科医訓練を受けたセラピストが行う。認知障害記憶障害を持つ人に対しては回想を促す刺激(五感に働きかけ、記憶を呼び起こすもの)を用いることが多い。

 

効果

老年期に人生を振り返り、自己の人生を再評価することで、自尊心を向上させる。 高齢期特有の抑うつ状態の緩和/ <ADL記憶> 10歳~15歳の記憶にADLに関する記憶が含まれているので、10歳~15歳の記憶を失うと、ADLが維持できなくなる。ADLを維持するためにも10歳~15歳の記憶(ADL記憶)を維持することが回想法の目的でもある。(出典:回想療法の理論と実際)日本心理学会2013年発表論文 “

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディアWikipedia)』

 

回想法は、特別実施者を選ばないので、病院では公認心理師臨床心理士はもちろん。看護師や作業療法士精神保健福祉士などどのような職業が関わっても問題はありません。

 

小林幹児は「心理回想法といえども、カウンセリング技術を基本としています。その基礎力に加えて高品質なインタビュー技術を習得することでレミニシャン(心理回想士)となることができます。(小林幹児 2006 「回想療法の理論と実際」  アテネ書房)

 

と述べているので、心理職が回想法行う方が向いているのかもしれません(根拠はありませんが)。

 

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとして、回想法は不適切ではないので誤答とします。

 

 

 

 

 

③COGNISTAT ×

 

COGNISTAT(コグニスタット)は痴呆性疾患、脳血管障害、頭部外傷等の認知症の臨床評価だけではなく、統合失調症うつ病、アルコール性障害等でおこる認知障害の評価にも使用できる検査です。

 

見当識、注意、語り、理解、復唱、呼称、構成、記憶、計算、類似、判断の11の下位検査で構成されており、結果を図式化でき、どの認知領域にどの程度の障害があるか、どの領域が保たれているかを視覚的にも理解することができます。

 

診療報酬点数は80点で、最近だと、2019年12月COGNISTATの簡易版「日本語版 Cognistat Five」(MCIと認知症のスクーリング検査)が発売されています。

 

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとして、COGNISTATは不適切ではないので誤答とします。

 

 

 

 

 

 

④ケアプラン原案の作成 〇

 

ケアプランとは、要支援要介護認定された要介護者本人や家族介護者の希望に添った介護サービスを適切に利用できるように、本人家族心身状況や生活の環境などに配慮し、利用する介護サービス種類内容定めた「介護サービス利用計画」のことです。

 

ケアプランは基本的には居宅介護支援事業者やケアマネージャー、介護に関わるスタッフが作成することが多いです。

 

法律上市町村に届け出をすれば自力で作成することも可能となっています。

 

公認心理師が関わり持つ人が被介護者もしくは介護者がいれば、助言をする機会はあるかもしれませんが、ケアプラン原案の作成をするのはケアマネジャーが行うのが適切だと考えます。

 

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとして、ケアプラン原案の作成は不適切だといえるので正答にします。

 

 

 

 

 

認知症ケアパスへの参加 ×

 

認知症ケアパスとは「認知症の人の状態に応じた適切なサービス提供の流れ」をまとめたものです。

 

認知症の人やその家族が「いつ」「どこで」「どのような」医療や介護サービスが受けられるのか、 認知症の様態に応じたサービス提供の流れを地域ごとにまとめた「認知症ケアパス」を各市町村で作成しています。

 

市町村により、流れは異なりますが公認心理師がいれば、認知症への気付き、認知症初期集中チームや物忘れ外来での検査や医療機関やサービスに繋げる関りなどで公認心理師が必要になります。

 

Alzheimer 型認知症の患者に対して公認心理師が実施するものとして、不適切ではないので誤答とします。

公認心理師試験 過去問 2019 問35 試験問題 解答と解説 ~国家試験合格に向けての勉強と試験対策~

公認心理師試験 2019

問35

 

公認心理師法について、誤っているものを1つ選べ。

① 秘密保持義務についての規定がある。

② 信用失墜行為に対しては罰則が規定されている。

③ 主務大臣は文部科学大臣及び厚生労働大臣である。

④ 国民の心の健康の保持増進に寄与することが目的である。

公認心理師は、心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果の分析を行う。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

解答と解説

 

正答は②です

 

 

①秘密保持義務についての規定がある。 ×

 

厚生労働省のHPに公認心理師法は乗っていますが、法令リードというサイトは必要な部分を検索しやすくなっているので使いやすく、見やすいホームページになっていましたので、参照しています。法令リードのHP→(https://hourei.net/law/427AC0000000068

 

公認心理師法 第41条に

 

公認心理師は、正当な理由がなく、その業務に関して知り得た人の秘密を漏らしてはならない。公認心理師でなくなった後においても、同様とする。」

 

と述べられています。

 

 

公認心理師法には、秘密保持義務についての規定があり誤りではないので誤答とします。

 

 

 

 

 

②信用失墜行為に対しては罰則が規定されている。 〇

 

公認心理師法 第40条に

 

公認心理師は、公認心理師の信用を傷つけるような行為をしてはならない。」

 

と述べられています。

 

 

公認心理師法には、信用失墜行為に対しての罰則は規定されておらず、誤りとなりますので正答とします。

 

 

 

 

 

③主務大臣は文部科学大臣及び厚生労働大臣である。 ×

 

公認心理師法 第40条に

 

「第30条 文部科学大臣及び厚生労働大臣は、公認心理師の登録をしたときは、申請者に第28条に規定する事項を記載した公認心理師登録証(以下この章において「登録証」という。)を交付する。」

 

と記されています。

 

文部科学大臣及び厚生労働大臣に共管とされ、主務大臣は文部科学大臣厚生労働大臣と読み取ることができます。

 

 

主務大臣は文部科学大臣及び厚生労働大臣は誤りではないので誤答とします。

 

 

 

 

 

④国民の心の健康の保持増進に寄与することが目的である。 ×

 

公認心理師法 第1条に

 

「この法律は、公認心理師の資格を定めて、その業務の適正を図り、もって国民の心の健康の保持増進に寄与することを目的とする。」

 

と記されています。

 

 

公認心理師法は国民の心の健康の保持増進に寄与することが目的であり、誤りではないので誤答とします。

 

 

 

 

 

公認心理師は、心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果の分析を行う。 ×

 

公認心理師法 第2条に

 

“この法律において「公認心理師」とは、第28条の登録を受け、公認心理師の名称を用いて、保健医療、福祉、教育その他の分野において、心理学に関する専門的知識及び技術をもって、次に掲げる行為を行うことを業とする者をいう。

一 心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果を分析すること。

二 心理に関する支援を要する者に対し、その心理に関する相談に応じ、助言、指導その他の援助を行うこと。

三 心理に関する支援を要する者の関係者に対し、その相談に応じ、助言、指導その他の援助を行うこと。

四 心の健康に関する知識の普及を図るための教育及び情報の提供を行うこと。 “

 

と記されています。

 

 

公認心理師法で公認心理師は、心理に関する支援を要する者の心理状態を観察し、その結果の分析を行うとされており、誤りではないので誤答とします。